text   2009.04

車や電化製品、土地を買う時は全て文面を要求する人でも、なぜか家の場合はカタログにも記載されていないことを口頭で済ましてしまう人が多い。
必ず、次の①～⑤の項目を確認してから、建築会社と請負契約することを提案する。

①　家の断熱、気密性能が表示されていること
（30年後も通用する性能は下のとおり）

最低この5つがカタログ、HP等に明記されていること。
A．B．共に一軒一軒違う為、必ず以下という言葉が必要。

②　建物請負契約書（契約図面内）に①の記載が全てあること

通常は記載されておらず、口約束が多い。ぜひ契約書に記載を！

③　気密測定は２回以上行う（施工途中、入居前）

測定者は請負施工会社でない外部会社で行うこと。中間に気密測定をしないと気密を直すことが不可能である。また完成時に気密測定をしないと実際の気密性能は不明。完成直前に電気屋さんが大きな穴を気密層にあけたまま・・・って事もある。

④　構造材（柱、梁）下地材（間柱、根太）は必ず乾燥材を使用

構造図を必ず請負契約前にもらう事。契約金額は構造図が無ければ決まるはずはない。構造図が無くて金額の提示があるのは「どんぶり勘定」そのもの。自社で構造設計できないと言うことは構造の安全性は他人任せのの会社かも。

⑤　担当者（経営者）が自社のすすめる家に住んでいる

特に、この項目は重要！！良くある話は、高気密高断熱を勧めていながら、その社長、社員は会社が薦めていない仕様の家を建てる。こんなところは絶対やめたほうがよい。どうして自分が住まない家の工法をお客様に薦めるのだろう？（高気密高断熱住宅が普及してから既に30年以上経っているのに。）こういう会社は間違った設計計画や施工、不完全な高気密高断熱住宅になるであろう。担当者に聞いてみるとよい。「あなたの家は築何年でどんな工法でしょうか？」と・・・。正しい設計計画は、担当者が高気密高断熱住宅に住んでいることが条件だ。そうでないと、デリケートな計画が求められるこの住宅は欠陥を招く。