今日築8年を経た「緑の家」I邸に撮影のため訪問させて頂いた。

家の撮影なら新築の家が被写体になるのが普通。ところが「緑の家」では、築年数を経た家のほうが美しい部分が多い。その代表がヒノキの無塗装の床である。写真は光が床に反射して輝いているのがわかると思う。実はこの艶は、8年の歳月で自然と出てきたもの。通常1年目から出始め、5、6年で深みがあるくらい光る。お手入れは特別必要ない。裸足でよく歩いてもらうだけ。足が多く触れたところほど光る。この状態になれば汚れもつかない。（多少吸湿感も落ちるが、たたみもそうであるように素足になじむ）

新築時は、赤ん坊のようなピンクの床が、こんな感じで「飴色」になる。そしてさらに数十年たつとお寺さんの床のように茶色くなってくる。そんな床が「緑の家」の無塗装の床だ！！

ちなみにI邸は2年までご夫妻だけの住家であったが、この2年間はお孫さんと同居している。多少へこみも増えたが、トップクラスの美しい床をもつ「緑の家」。お忙しい中、撮影ご協力して頂きありがとうございます。

この写真は、新築時の「緑の家」のヒノキの床。このピンクも良いし、あめ色もよい。しかしシグマのSD1４で撮った写真は、色や質感を忠実に再現する。

工事監理者はとても重要な業務である。100m2以上の建物には、建て主さんが建築士の資格のある人を工事監理者として定める事、と法律で規定されている（義務事項）。「ああ現場監督さんね。」と考える人はちょっと待ってもらいたい。左の写真は法律定められた現場に必ず設置しなければならない表示看板である。ここには、建て主、設計者、工事施工者、工事現場管理者、そして工事監理者を記することになっている。ここで工事現場管理者というところに名前があるが、こちらは所謂「現場監督」であり工事監理者ではない。

この工事監理者の名前に見覚えがなければちょっと変と思ったほうがよい。建て主に内緒で勝手に工事監理者を決めて申請していることになる。また工事監理者と工事現場管理者の名前が同じであるときもおかしい。つまり造る人の現場代表と図面と現場が同じことを法律上責任を持って確かめるひとが同じことになる。確かに同じであってはいけない規定はないが、なぜわざわざ法律で工事監理者を定めなければならない既定になっているか？それは、施工する人が自分の工事が正しいかチェックしても意味がないので、わざわざ施工する人と違う人が図面どおりかチェックするシステムにしているため。特に注意したいのが「当社は最近第三者管理機関のチェックをしてますよ。」といっているが、これが法律上の工事監理者でないことがほとんど。法律上の工事監理者でないと、工事に関する注意などは法律上権限がない（建て主に報告する義務もない）。

もっと変なものは、施工者と設計者と工事管理者と工事監理者がすべて同じ場合。これではせっかくの法律で定められたチェック機構が働かない（働きにくい）。

写真の通りわかるのは、工事監理者は「法人名」ではない。何かあったとき個人の責任となることがほとんどであり、実際そういう判例が多い。

その５では、その4続き具体的になる。

再び現在進行中の性能評価申請中の現場で説明する。

性能評価は、構造の安全性の評価表示のため、等級２（等級1は建築基準法ぎりぎり）以上は構造計算することになる。特に雪国での柱は、雪の重みを受けるので座屈に注意が必要。また梁（横たわって見える木のこと）は、長期のクリープ現象（数年間掛けてたわむこと）を加味しその大きさが決定される。で、このときに使う数値が写真の中にあるシールの基準値となる。クレテック工法の場合、集成材が基本であるから、このようにすべてにシールが貼られているが、製材を使った場合は、このようなシールを見たことがない。しかし、製材にも計算の基準値が存在しているので本来ならなければいけない。経験値で行う時代は終わったのであるが、今もほとんどの住宅の現場では、シール無しのJAS基準無しの柱や梁が使われている。ちなみにシールを貼り表示するためには、JASの認可工場になることが条件といえるのであるが、新潟県には次の5件が製材等のJIS認定工場として登録されている。長岡市の（株）諏方木材工業、（株）志田材木店、新井の（株）菱元屋、新潟市の（株）ザイエンス、王子緑化（株）の5社である。現在出回っている製材品の量を考えると非常に少なく、無垢材がよいといっている会社等の登録がないのが不思議である。

さて、シールがなくてもその材料の一般的な性格は、一応決められている。たとえば杉の製材であれば、Eの強度は6860N/mm2、松の製材ではE＝7840N/mm2。ただしあくまでもJASの基準を満たす構造材乙種以上の強度。現在進行中の性能評価申請中の現場の梁（松）のEの強度は11760N/mm2である。これは製材の杉の1.7倍。製材の松の1.5倍となる。ということは梁の構造計算式ではたわみで決まることが多いので、一般的な梁の加重の場合、

たわみ＝5ｗｌ^4/（384EI）×2（クリープ考慮）

となるので、Eに比例してたわみが少なくなる。実際は、集成材の梁が断面10.5cm×24cmですむところ、製材の杉は10.5cm×27cmは必要であるという計算結果が出る。

だから製材がよくないというのではない。むしろ製材を使いたいのであるが、しっかりと乾燥した製材品は、集成材よりの高い（逆を言えば適当な製材品は、集成材よりもずいぶん安い）。だから集成材を多く使っているといえる。重要なことはこの強度の違いを知って設計しているか？ということ。あなたの設計者に、「梁に使うE（ヤング率強度）はいくつものものですか？」と聞いてみると、本当にその設計者があなたの家の構造を把握しているかわかる。それが答えられなかったら　無垢材＝安心ではない。

その4では、急に具体的になる。

この写真は現在進行中の性能評価申請中の現場である。建設審査はまったく何も指摘なくOK。この後最終検査をしてコンクリートを打ち込む。アンカーボルトは既にセットされ、一回で立ち上がりとスラブを打ち込むため、型枠を浮かせるということにになる。巷の基礎の多くは2度打ち込みだろうが、やはり基礎を一体化できる一回打ち込みのほうが、基礎が計算上の力を発揮できる。

普通の住宅のべた基礎は、「経験値」で鉄筋が組まれる。当事務所の家は、そのすべてが構造計算して決定される。すると、写真アップにあるように、鉄筋から下の地面まで7cm離すことになる。これは基礎底板の厚さが18cmのほぼ真ん中に鉄筋が来るようにしなければならないため。（詳しくは08.05.08のブログを参考）

基礎立ち上がりで囲まれた底板（スラブ）は、ピン構造の端部というより剛接になるため、立ち上がり近辺で力が下端にかかり、中央部で上端に力がかかり、両方の強度をこの鉄筋で補うため、コンクリートの中央に来る必要がある。

でも下端から7cm離れている現場を見たことがない。そもそも写真のように、鉄筋を浮かせる小さいサイコロは短辺が4cm、5cm、6cmという羊羹状である。7cmがないので、このように鉄筋を捨てることで7cmを確保した。勿論7cmのサイコロも注文すればあるのであるが、業者さんが勘違いをしたらしいのでこの施工となった。この方法でもコンクリート打ちの時、注意すればまったく問題ない。

雪の少ない新潟市に建つこの家は決して特別大きいわけでもないのに、シングル配筋のピッチは15cm以下である。大きい家はたぶんダブル配筋か、鉄筋ピッチが12cm以下となるであろう。本当に他の業者さんは、構造計算してべた基礎配筋を決めているのであろうか？最近はブログで基礎の写真を公開されている会社が多いが、見るととても問題あるような配筋や施工である。素人の方ではわからないだろうが、我々ならすぐわかる。

環境だけでなく構造の安全性をきちっと裏づけのある形で作る。チラシに書かれているように「18cmべた基礎で強い」などという裏づけのない計画はしないことが、「緑の家」の目指すもの。

この写真にある手紙が最近届いた。差出人は国交省。

一般的には述べ床100m2（30坪）以上の家を造るときに建て主さんは、建築士へ工事監理や設計を依頼する決まりになっている。今年の11月28日からこの依頼時に「重要事項」の説明を受けれることに改定された。ようやくかと感じる。その重要事項の項目はまだ明らかになっていないが、考えられるに、

１．設計者の氏名と資格

２．工事監理者の氏名と資格

３．設計の費用、支払い時期と図面の種類

４．工事監理の費用、支払い時期とその内容（どんなことを誰がいつするか）

５．設計期間と工事監理期間

という一般的に当たり前のことであると思われる。（無論当事務所はいつも行っていること。）

家を造ると同じくらいに大金を使う行為に土地を買うときがある。土地を民間の不動産屋さんから購入するときは、宅地取引主任の免許を持った人が「重要事項説明書」が読み上げ、説明する決まりになっている。この重要事項説明書の説明が義務付けられる以前は、宅地と思って購入したのに、実際は家が作る事のできない法律規制があったり、道路やライフライン引き込みがあいまいで口約束であったりして、著しく素人である購入者が不利益を被った事がきっかけである。今やこの「重要事項説明書」無しには何もできなくらい重要な書類である。

さて冒頭の重要事項を説明しなかったり、虚偽があれば、契約解除は当たり前（だと思う）で、建築士事務所には1ヶ月から3ヶ月の業務停止という罰則がある。今までなぜなかったかとお思われるだろうが、実は今もこの3から5は書面にて説明しなければならないという法律があった。今までは事務所開設者が説明しなければならなかったが、これが管理建築士に変わっただけ（←その程度）。大きい会社は、事務所開設者は会社の代表取締役がほとんど。管理建築士は別に社員がなる（設計部長など）ことが多い。

建て主にとってよい法律ができても守られる仕組みがなければただの絵に描いたもち。姉歯偽装の事件時点でもこの法律は存在していたのに、なぜ開設者が管理建築士に代わっただけでよくなるのかがどうも私の頭ではわからない。w(ﾟoﾟ)w

いまでも多くの建て主さんが、自分の家の工事監理者に会ったことがない事実をどう受け止めるのか？