木材価格が昨年の12月以降再び上がっている。また各設備メーカー（建材、キッチン、お風呂、トイレ、給湯器など）がこの3月からの商品改定で実質値上がりをアナウンスしている。
住宅業界は昨年の4月以降かつて経験したことのない値上がり巾となってしまっている。特に何度も紹介しているとおり「ウッドショック」によって昨年の2月比で2.5倍前後も木材の構造材価格は上昇。一件400万程だった木材（構造、下地、一部造作）費が現在は800万と尋常ではない値を提示してくるところもある。
そしてやっかいなのが、その先行きが見通せないこと。木材はこれだけ上がったのでこれ以上の価格上昇はもう無いとの見方が大方だが、金属工事、設備関係が未だ不透明である。そんな状況でも住宅業界に直接国の支援はないが、長期優良住宅など取得すれば子育て支援の80万程必ずもらえる補助金が創設された（子育て世代のみ）。しかしこれも9月末まで基礎工事を開始しなければもらえない期限付。このように住宅業界でもCOVIDｰ19の間接的な悪影響を受け五里霧中の状態。一方で海外にも拠点をもつ大手ビルダー、メーカーは企画型住宅を計画し単純化・量産化することでコストを抑え、独自流通のメリットを活かし価格上昇を出来るだけ圧縮しようとしている。ここ数年が日本の住まいの転換期となるかもしれない。
そのCOVIDｰ19だが下の動画のように小さな子供には不必要と思われるまだ治験中の薬が、ごく低い確率かもしれないが身体にも影響を与えている報道である。
